転職を決めるタイミングとして”ボーナスを貰ってから転職する”という方が多いと思います。
転職前の会社できちんと働いていたのであればボーナスを貰ってから辞めたいと思うのが人情です。
同時に「転職先での初ボーナスはいつから支給されるのだろうか」と考えている方もいるでしょう。
今回は【ボーナスを貰えるタイミングはいつからなのか】についてご紹介します。
ですが、タイミングを間違えると転職前の会社でもボーナスが支給されないことがありますので注意しましょう。
目次
転職先のボーナスはいつから支給されるのか？
結論からいいますと、【転職先での初ボーナスはほぼ貰えない（支給されたとしても少額）】と考えておいた方がいいでしょう。
一般転職の場合、転職先でも試用期間が発生するのが普通です。
この試用期間を企業はどのように判断するのかがポイントになってきます。
つまり「他の社員同様」と見るのか「試用期間中なのボーナスの対象外」と見るのか。
ということです。
他にも一般的な企業には”賞与算定期間”というものが設定されています。
この賞与算定期間内である一定の基準をクリアしているかどうかという部分も重要になってきますが、基本的に転職先での初ボーナスは支給されない（または満額支給されない）と考えておく方が無難です。
ボーナスを貰うなら転職前の会社から
転職先の会社では初ボーナスの支給は無いと考えておいた方が無難です。
ということは、ボーナスを貰うなら今いる現職でボーナスを貰ってから転職するのが得策といえます。
ですが退職のタイミングを間違ってしまうと今働いている会社でもボーナスが満額支給されない場合があるので注意が必要です。
そのタイミングの鍵を握っているのが”賞与算定期間”といわれる、ボーナスの支給額を決める期間になります。
ボーナス支給の鍵は”賞与算定期間”
多くの企業は年に１回または２回のボーナス支給という流れが一般的です。
いわゆる「夏のボーナス」「冬のボーナス」ですね。
このボーナスの支払い基準となるのが”賞与算定期間”になります。
賞与算定期間とはボーナスの支給額を決める期間の事です。
算定基準に影響するのが”会社の業績””個人の業績””勤務態度”などでボーナス支給額に差が出ることがあります。
また、今後の”その従業員への期待値”といった部分で算定する会社もあります。
あくまでも一般的な基準なので、会社によって基準項目も違いますし、どの部分が重要視されているのかも違ってきます。
また就業規則に賞与算定期間や算定基準について記載されている会社もありますので、時間がある時に現在お勤めの賞与算定期間や算定基準を確認してみるのもいいでしょう。
給与算定期間の例
６月と１２月の２回ボーナスの支給があった場合。
| ボーナス支給月 | 賞与算定期間 |
| ６月 | １１月〜４月 |
| １２月 | ５月〜１１月 |
以上のような期間が比較的多くの企業で採用されています。
（但し、会社によって賞与算定期間は異なりますのでご注意ください）
まずは現職の給与算定期間をしっかりと確認しておきましょう。
この賞与算定期間を間違えるとボーナスが支給されないまま転職してしまう事にもなりかねません。
転職のタイミングを間違えるとボーナスが貰えない！
前述しましたが、ボーナスの支給には”賞与算定期間”によって決められ、その後ボーナスが支給されるのですが、ボーナス支給前に退職をしてしまうとボーナスは支給されません。
また会社によってはボーナス支給直前に退職の申し出をした場合、満額支給されない事もあります。
特に給与や賞与の支払い基準が明確でない中小企業や家族経営のような零細企業に多いようです。
要するに「いなくなる人間に必要以上に経費をかけたくない」という事なのかもしれませんね。
逆に考えると、退職を申し出るベストタイミングは”賞与を貰った直後”という事になります。
まとめ：転職先で初ボーナスを期待するよりも現職でボーナスを貰うほうがベスト
転職の多くは賞与算定期間の途中で転職するパターンがほとんどかと思います。
賞与算定期間の途中の入社の場合、評価の対象外で支給されないかもしれませんし、ボーナスが貰えたとしても満額支給にはならないでしょうから、恐らく”寸志”程度になると考えられます。
「どうしてもボーナスが欲しい！」
という場合、転職先で初ボーナスを期待するよりも今いる会社でボーナスを満額貰った方がいいです。
この場合に注意が必要なのは”退職の申し出をするタイミング”です。
「賞与算定期間が終わったから」といってもボーナスの支給までは１ヶ月前後は期間がありますので、賞与算定期間直後にいきなり退職願いを提出すると、減額される事も考えられます。
最悪の場合、賞与が出ないといった事も考えられますので注意しましょう。
ちなみに賞与の支払いというのは会社の方針であって法律では支払い義務は定められていません。
ですのでボーナスが減額されたからといって異議申し立てをしても支給額が変わる可能性は恐らく低いでしょう。
このようなトラブルを回避するには会社の就業規則などで賞与算定期間と算定基準の確認をしておくことがベストです。
※就業規則はアルバイト・パート含む全従業員がいつでも閲覧できる場所に保管する義務があります。
（但し、就業規則の作成義務は常時１０名以上の従業員を雇用している会社になりますので、１０名以下の場合就業規則自体が無い事もあります。）
転職エージェントがついていると転職のタイミングや時期についてもアドバイスしてくれますし、転職先に入社するタイミングなどもうまく調整してくれます。
転職に不安のある方は転職エージェントが在籍しているサイトに登録した上でエージェントと一緒に転職活動する事をおすすめします。
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