いざ転職と思っても、次の職のスケジュールとバッティングしないようにスマートに退職する必要がありますよね。
もちろん今の職場をおざなりにするような辞め方は社会人としてはNG。
『じゃぁ、どのタイミングで辞める事を伝えればいいの？』
『どんな具合に切り出せばいいの？』
『退職願はいつ出すの？』
など、いろんな疑問があると思います。
今回は【上司や同僚に迷惑をかけない退職の意思の伝え方】を実際自分が直面した実話もまじえながら紹介します。
目次
退職の意思を伝えるのは直属の上司が鉄則
よく、退職の意思を先に同僚に話してしまう人がいますが、これは避けた方が無難です。
人はスキャンダラスな話題が大好物です。
何気なく同僚に話した事でも、まわり回って上司に伝わる事があります。
この場合、上司は『会社（仕事）に不満があって辞めるつもりか』というように取られてしまいます。
確かに会社や仕事に不満があって退職する場合でも円満退職したい人にはよくありません。
特に次の仕事も同じ業界を考えているのであれば本音の部分はできるだけ知られないようにした方が無難です。
なぜならライバル企業であっても横のつながりはある場合が多いので、退職の理由が転職先に伝わる事もあります。
退職を決意しても同僚に話す前に上司に直接伝えるようにしましょう。
同僚に話すのは上司に伝えた後か退職する事がおおやけになってから説明するのが理想です。
但し、上司に【言ってやった感】を出して自慢げに同僚に話すのはNGですよ。
退職を伝える時期も重要
退職を伝える時期にも気をつけましょう。
業種によっては繁忙期と閑散期があります。
繁忙期ど真ん中に退職するとなると、ただでさえ忙しい上に業務の引き継ぎなどがあるとまわりは混乱してしまいます。
また、人事異動直後や大きなプロジェクトの途中なども避けた方が無難です。
なので人事異動の前（内示が出たとき）やプロジェクト終了後、閑散期などが退職の意思を伝えるにはいいタイミングといえます。
退職を伝えるタイミングは遅くても１カ月前がマナー
民法第６２７条第一項には
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
とありますが、会社の就業規則では１カ月前に伝える事が一般的です。
（会社によっては１カ月ではない事もありますので、あなたの会社の就業規則を確認しましょう）
結論から言うと【就業規則よりも民法の２週間前が優先される】のですが、民法を優先させると円満退職にならない可能性が高くなります。
『２週間後に辞める』というのは会社にとってはあまりに急すぎるからですね。
２週間で業務の引き継ぎや人員の補充はなかなか難しいので会社にとっては余計な混乱が生じてしまいます。
なのでここは民法よりも就業規則を優先させるのが社会人としてのマナーといえます。
退職の意思を伝えるのは、遅くても退職日の１ヵ月前。
業務の引き継ぎの量によっては２～３か月前に伝えられればよりベストと考えているといいでしょう。
上司へ退職の意思を伝える切り出し方
退職の意思を『どうやって伝えようかなぁ～』と悩む人も多いでしょう。
結構多いのが退職願と一緒に口頭で伝える人が多いのですが、これはドラマの見すぎです。
一般的には【前振り（口頭での意思表示）からの書面告知】がベストです。
流れとしては
- 退職日の２～３か月前にアポを取る
退職日の２～３ヶ月前に直属の上司に『お忙しい所申し訳ございません。今後の事でお話したいことがありますのでお手すきの時にお時間を頂けないでしょうか。』などと伝えて、まずは直属の上司のアポを取りましょう。この時、直属の上司が鉄則です。
例え辞める原因が直属の上司であっても必ず直属の上司にしましょう。
違う部署の上司やさらに上の上司に話してしまうのは、直属の上司の顔に泥を塗ると同時にあなたの常識も疑われてしまいます。 - アポが取れた後に上司との面談
辞めたい理由がたとえ会社や仕事への不満であっても、その言葉は飲み込んでください。あくまでも”自己都合”として伝えるようにしましょう。例えば『今の仕事もやりがいがあるのですが、今後は○○を目指して頑張りたいと思い決断しました。』など、前向きな気持で退職するという事を伝えましょう。また『自分としては〇月までは頑張りたいと考えています』といった形で退職日も伝えておくといいです。 - 退職日の１カ月前に退職願を提出
口頭で退職の意思を伝えてしばらくの間は普通に仕事をしていると思いますが、退職日の１カ月前には退職願を提出します。
これは『口頭で伝えてから熟考したけど気持ちは変わりませんでした』というあなたの決意の表れでもあります。事前に口頭で退職の意思を伝えていても、気持ちが変わってこれからも頑張りたいというのであればその旨を直属の上司に伝えましょう。
きっと上司も歓迎してくれるはずです。
以上が円満退社の為のスマートな退職の流れの例です。
そんな悠長なことをしていられない場合もあると思いますが、退職の意思を伝えるのは遅くても退職日の１ヵ月前。
引き継ぎする業務の量によっては２～３か月前に伝えられればよりベストと考えているといいでしょう。
まとめ：立つ鳥跡を濁さず
退職の意思をどうやって伝えるかで円満退社できるかどうかが変わってくることがあります。
いきなり『今月いっぱいで辞めますから』というよりは、余裕をもって前振りをしておいた方が周りの人にも迷惑がかからないです。
業務の引き継ぎがきちんとできるように余裕をもって退職の意思を伝える事をおすすめします。
円満退職のコツは「立つ鳥跡を濁さず」が鉄則ですよ。
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